DXと並んで注目される、「DX人材」という言葉をご存知でしょうか。企業変革に必要不可欠と言われる「DX人材」とはどんな存在なのか、そしてなぜ多くの企業が採用に苦戦しているのかを解説すると共に、その解決手段として「DXクラウド」を紹介します。

DX成功の鍵を握るDX人材とは

昨今、人事・採用領域では「DX人材」というキーワードが注目されています。業界を問わず多くの企業が求める「DX人材」ですが、そもそも「DX人材」とはどういった人材を指すのでしょうか。その定義を探るため、まずDXの定義から解説していきます。

日本におけるDX（デジタルトランスフォーメーション）

DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、もともと「IT技術の浸透によって人々の生活を変革する概念」を表した言葉です。これはスウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏によって2004年に提唱された定義で、人々の生活がより良くすることこそがDXの本質であったことがわかります。

時を経て2018年、経済産業省が公表した定義は、「企業がデータとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革するとともに、競争上の優位性を確保すること」となっています。もとの定義と並べると、より具体的かつビジネスに焦点を絞っていることが印象的です。

これは、日本企業がデジタル技術の活用に遅れを取ることが経済損失をもたらすという課題が背景にあり、DXをその解決手段として挙げているからです。日本企業にとって「DX＝急務」という印象が強いのは、このためです。

DXが進まない理由と必要な人材

しかし、企業が長年培ってきた慣習や組織、事業などを抜本的に変えることは容易ではありません。本来の「人々の生活をより良くする」という意義が抜け落ちてしまったことも、企業が惑う要因のひとつです。

DXが急務とは言われるものの、具体的に何から取り組めば良いのかわからないという企業の声はあらゆる調査で明らかになっています。また、“デジタル”の印象が先行してしまい、先進的なツールをやみくもに導入したり、単なるデジタイゼーションをDXと解釈してしまう企業も少なくありません。

企業のDXを成功させるための鍵を握るのは技術ではなく、改革を推進する人材です。そして、そういったDX推進力とでも言うべきスキルセットやマインドを持つ人材への需要が高まることで、「DX人材」という言葉が頻繁に用いられるようになったのです。

理想的なDX人材像と採用の難しさ

では、DX人材とは具体的にどういった人材なのでしょうか。これについて厳密な定義はなく、人材領域の専門家の意見を見てもばらつきがあります。ただし、一般的には下記のようなスキルセットをもつ人材が望ましいと言われています。

• プロジェクトマネジメント力

• 新規事業立案が可能な戦略性や企画力

• IT関連の先端技術に関する知識と応用力

• データ活用・分析力

• 抽象度の高い問題にも対応し得る課題発見力

こうして並べると、PdMや上流を経験したデジタルマーケター、データアナリストなど、さまざまなバックグラウンドをもつ人材が頭に浮かぶのではないでしょうか。実際DXは多くの場合部門を横断しての改革が求められるので、前職の職種によって適性を判断するのは極めて困難です。

加えてマインド面では、下記のような条件が重視されます。

• 周囲に働きかける熱量や主体性

• 中長期的な計画を遂行する粘り強さ

• 失敗や困難に向き合うポジティブさ

書類選考や面接などの限られたコミュニケーション量から、これほど多くのポテンシャルやマインドの有無を判断するのは容易ではありません。「DX人材」の採用は、喫緊と言われつつもハードルの高い問題なのです。

DX人材の可視化と育成が可能なDXクラウド

VISITS Technologiesはこうした企業課題を解決するため、DX人材の発掘と育成に特化したソリューション「DXクラウド」の提供を2022年4月より開始しました。

「DXクラウド」は、社員や候補者のDX推進に必要な潜在スキルをデザイン思考スコア®︎として算出し、継続的に管理します。可視化の難しい個々の思考パターンやスキルを、VISITS Technologiesが開発した特許取得済アルゴリズム技術をコアにしたデザイン思考テストによって可視化します。

「DXクラウド」では、DX人材としての可能性を算出するだけでなく、経年変化をもとに育成状況を把握することもできます。また、自社と他社の平均スコアを比較する機能もあり、人材を軸としたDX推進の進捗を相対的に確認することも可能です。

「DXクラウド」の主な利用ケースは、社内のDX人材発掘と、その育成です。社内メンバーに対してのテスト実施はもちろん、採用時の採用基準の一つとしても利用できます。

ソリューション導入例

業界を越え、すでに200社以上が「DXクラウド」を導入しています。その一例として、SOMPOホールディングス株式会社の取り組みを挙げます。

同社はDX戦略強化を目的としたデジタル人材育成のための選抜プログラムを実施。その選抜に、通常面接と書類選考に加えて、デザイン思考テストを導入しました。面接や書類ではカバーしきれない精度で人材特性を把握することに加え、客観的なスコアによる主観的な評価の裏付けを実現しました。同社は面接・書類選考結果で3分の1、デザイン思考テストの高評価者で3分の1、双方の総合評価で3分の1という割合で人材選抜を実施。その割合からも、デザイン思考テストへの信頼の度合いが伺えます。

（参考：導入事例「SOMPOホールディングス株式会社」）

なお、上記で実施されたデザイン思考テストは、「DXクラウド」が提供するソリューションの一部です。「DXクラウド」はデザイン思考テストで得られたスコア値をダッシュボードで管理するもので、テスト実施という“点”を人材育成の“線”にするためのソリューションと言えるでしょう。

DX戦略強化の鍵を握るDX人材発掘と育成をサポート

多くの企業が経営存続のために挑むDX推進。その成功の鍵を握るのは、ツールや技術力ではなく人材です。言い方を変えれば、DX人材への期待と需要は業界を問わず高まります。ただでさえ働き手の不足が叫ばれる昨今、適切な人材獲得と育成こそが経営存続の手段とも言えるのではないでしょうか。

「DXクラウド」は、そうした企業の採用活動や人材育成の右腕として活用できるソリューションです。DX推進が思うように進まない、そのための人材発掘に苦戦しているという企業は解決策のひとつとして試して頂ければと思います。