事例紹介導入企業から成功の声

キヤノンマーケティングジャパン株式会社

企業における事業創出力強化に向けて―デザイン思考テストがイノベーション人材の育成に寄与―(右から)キヤノンマーケティングジャパン株式会社 企画本部 事業開発部 オープンイノベーション推進課 課⻑ ⽊暮 次郎様、中野 響子様、村上 英子様

キヤノンマーケティングジャパン株式会社が推進する、世の中に新たな価値を創造できる企業への変革。これを担うイノベーション人材を育成するための教育プログラムの受講生に対して、「DXクラウド」に搭載されている「デザイン思考テスト」の導入を決定。オープンイノベーション推進課⻑の木暮様に、「デザイン思考テスト」の企業内活用とその意図についてお伺いしました。

プロジェクト概要Outline
実施内容
イノベーション教育の効果測定及び、新規事業開発を担う人材の発掘のために「デザイン思考テスト」を実施
実施期間
2022年の1年間で全4回実施を予定
実施背景Background

イノベーション創出に向けた社内教育プログラムを実施する中で、イノベーション人材の必要能力を定義したが、従来の能力測定の手法では定性情報に偏りがちであり効果測定が不十分だと認識。さらなる定量的評価と能力可視化のために実施を決定。

実施結果Action

・会社として規定しているイノベーション人材に求めるスキルに関して、定量的に能力の可視化ができた ・デザイン思考テストの結果を各種人事情報と合わせて分析することで、人材の適正配置などの検討に活かせる感触が得られた

多数の社員に潜在するデザイン思考力を スコアリングにより可視化。 テストの実施プロセスから得られる教育効果やテスト結果の活用は、イノベーション人材の育成に有効

–デザイン思考テストの導入時に感じられていた課題感をお教えください。

私たちオープンイノベーション推進課では、新たな価値を創る人材を「イノベーション人材」と定義し、キヤノンマーケティングジャパングループ全体を対象とする独自の教育プログラムを実施してきました。イノベーション人材が獲得すべきベーススキルを定めましたが、これまでは各社員のスキルを見える化することができておらず、課題でした。

また、ワークショップの様子から参加者のスキルを測定するような手法も実施してきましたが、私たちが対象としている社員全体に対して、そういった手法で測定をするのは現実的ではありませんでした。そんな中、多くの参加者が一度に参加し能力を見える化できる「デザイン思考テスト」(以下、本テスト)と出会いました。

–どのような部分に対して、魅力を感じられましたか?

他のサービスの調査も行いましたが、性格診断に近いものであり、能力を定量的に可視化する目的に合うものではなく、本テストの独自性が魅力的でした。本テストでは当社がイノベーション人材に必要なベーススキルとして定めている「高い感度で違和感を持つ力」「多角的な視点を持つ力」「課題設定できる力」を定量的に測定できると感じており、非常にマッチしていると思っています。

加えて、本テストには他者のアイデアを評価するセッションがありますが、この評価のプロセスが組み込まれていることが素晴らしいと思いました。イノベーション人材には他者のアイデアを正しく評価できる評価力も重要だと考えていましたので、その力が日米特許技術に裏付けされたアルゴリズムで正確に算出されることも重要なポイントでした。

–具体的に、どのような形で実施されましたか?

教育プログラム「Innovation Academy」受講者を中心に2022年に全4回実施予定で、現在1回目が完了したところです。スキルを定着させるためには、知識としての学びや経験をもとに内省などを行い、実践で活用することが重要です。一定の学びを得た後に本テストを受検することで、自身のスキルを把握し内省を促し、自身の業務において実践活用につなげたいと考えています。

–実施した結果はいかがでしたか?

実務で新規事業創出を行っている人や、これまでの活動において高い素養がありそうだと見込んでいた人の多くは、高いスコアが出されており、その的確性には驚かされました。 参加者からもポジティブな声が上がっており、スコアが良かった社員の中には「自信につながった」という報告をしてくれた方もいます。これまで活動に参加していなかった人の中にも本テストのスコアが高い人材がおり、そういった人材を発掘できたことも収穫です。

今後は、テスト結果を人材に関する各種情報と組み合わせて分析することで、タレントマネジメント・ピープルアナリティクスに活用することも検討しています。そういったデータベースが整うことで、一人ひとりの適性に合わせてさらに活躍してもらうことができ、また各職場で能力を発揮できるように各部門へ働きかけるなどのアクションにも繋げることができると考えています。

–今後どのような構想をお持ちですか?

新規事業の創出だけでなく、既存事業のトランスフォームを担うイノベーション人材をグループ全体で2025年までに2,500名育成する計画を立てており、本テストはその中における一定の指標として重要な位置付けになっていくと考えています。本テストを含めてこのプロセスの中で発掘した人材は、今後、弊社で実施するグループ内起業プログラムとも連携するなど、新たな価値を創造できる企業への変革につなげ、グループ全体の持続的発展に貢献していきたいと思います。

【事例集】創造性の高い人材を発掘する新手法

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